【情報セキュリティ】「やってない」とは言わせない!「否認防止」|情報処理問題1000本ノック
情報セキュリティの7要素を解説するシリーズ。今回は、操作や取引が行われた事実を後から否定させない「否認防止」を攻略しましょう。
1. 【 問題 】:セキュリティの付加特性
【 問題 】 情報セキュリティの要素の中で、事象や行動が後から否定されないように、その発生を証明する特性を指すものはどれでしょうか?
① 真正性(Authenticity)
② 責任追跡性(Accountability)
③ 否認防止(Non-repudiation)
④ 信頼性(Reliability)
2. 正解:
正解: ③ 否認防止(Non-repudiation)
3. 解説:取引の「言い逃れ」を防ぐ絶対的な証拠
否認防止とは、電子取引やデータの送受信において、「確かにその操作が行われた」という客観的な事実を証明し、当事者が後から「そんなことは知らない」と主張するのを防ぐ状態です。
[ 基本の3要素:CIA ]
1. 機密性 (C):漏洩防止。
2. 完全性 (I):改ざん防止。
3. 可用性 (A):停止防止。
[ 付加的な4要素 ]
4. 真正性:なりすまし防止。本人が作成したと証明できる。
5. 責任追跡性:ログの証拠。誰がいつ何をしたか追跡できる。
6. 否認防止:「しらばっくれ防止」。後から事実を否定できない。 ← ココ!
7. 信頼性:意図した通りに正しく動作する。
★ 「後から否定されないように発生を証明する」は、否認防止の定義です。
★ デジタル署名(公開鍵暗号の応用):送信者の秘密鍵で署名するため、「本人がそのメッセージを送った」という動かぬ証拠になり、否認を防げます。
★ タイムスタンプ(タイムスタンプ局の利用):ある特定の時刻に、そのデータが確かに存在していたことを第三者機関が証明します。
★ ブロックチェーン:取引履歴がネットワーク全体で共有され改ざんできないため、取引の事実を後から否認することが不可能です。
1. 理解のコツ: 現実世界の「契約書と実印(またはサイン)」をイメージしてください。実印が押された契約書が残っていれば、後から「私はそんな契約結んでいません」と言い張っても通用しませんよね。この法的・客観的な証拠能力をデジタル上で持たせるのが否認防止です。
2. 試験対策の視点: 「後から否定されない」「発生(事実)を証明する」「しらばっくれ防止」というフレーズがあれば否認防止(ノンレピュディエーション)が正解です。特に「デジタル署名」の目的としてセットで出題されるケースが非常に多いです。
4. まとめ
「事象や行動が後から否定されないように、その発生を証明する特性」。これが否認防止です。インターネット上の電子商取引(ネットショッピングや電子契約)において、ビジネスを安全に成立させるための根幹となる要素です。